略 歴
1941年大阪府にて出生
1969年九州大学大学院博士課程退学
1969年西南学院大学経済学部専任講師
1971年西南学院大学経済学部助教授
1972年農学博士（九州大学）
1978年西南学院大学経済学部教授（現在に至る）
1980年米国北カロライナ州立大学（ラ−レ−）経済学部客員教授（１年間）
1992年タイ国カセサート大学応用経済学研究センター客員研究員（１年間）
研究業績
著書（単著）
1. 『戦後日本農業の要素分配率の変化に関する数量的研究』西南学院大学紀要、No.16、 1980、pp.1-195.
2. 『日本農業の生産関数分析』大明堂、1983、pp.1-250.
3. 『情報サ−ビス業の投入産出に関する数量分析」西南学院大学紀要、No.20、1985、pp.1-209.
4. 『戦前期産業連関構造の変化に関する数量的研究 ―産業連関分析による接近―』西南学院大学紀要、No.22、1988、pp.1-258.
5. 『産業連関構造の変化に関する数量的研究：1885-1938年 ―産業連関分析による接近―』西南学院大学紀要、No.23、1989、pp.1-203.
6. 『日米産業連関構造の変化に関する比較研究：1889-1980年 ―産業連関分析による接近―』西南学院大学紀要、No.24、1990、pp.1-185.
7. 『タイの経済発展に関する数量的研究：1950-1990年』西南学院大学紀要、No.27、1993、 pp.1-219.
8. 『タイ農業の成長過程：1950-1996年 ―長期経済統計の推計と分析―』西南学院大学研究叢書、No.32、1999、pp.1-208.
9.
The Process of Agricultural
Growth in
10. 『タイ国農家家計の合理的行動 ―スパンブリ県の農家経済調査による分析―』西南学院大学研究叢書、No.37、2007、pp.1-152.
著書（分担執筆）
1. 「農業における要素結合と偏向的技術進歩」大川一司、南亮進編『近代日本の経済発展』東洋経済新報社、1975、pp.228-248. （速水佑次郎と共著）
2. 「生産者行動(1) ―生産方法の選択―」伊東正則、武野秀樹、土屋圭造編『ミクロ経済学要論』有斐閣、1977、pp.36-56.
3. 「製糸業発展の農業的基礎」新保博、安場保吉編『近代移行期の日本済』日本経済新聞社、1979、pp.235-250.
4. 「製茶法における技術選択」南亮進、清川雪彦編『日本の工業化と技術発展』東洋経済新報社、1987、pp.24-42.
5. 「情報生産における労働生産性」溝口俊行、栗山規矩、寺崎康博編著『経済統計に見る企業情報化の構図』富士通経営研究所、1996、pp.171-190.
6. 「情報サービス企業の生産関数分析―集計公表データ、ミクロデータおよび疑似パネルデータ利用による比較研究―」（山田和敏と共著）、松田芳郎、清水雅彦、船岡史雄編著『企業行動の変容：ミクロデータによる接近』、講座：ミクロ統計分析、第四巻、日本評論社、2003、pp.283-310.
7. 「消費者の行動と需要」武野秀樹、新谷正彦、駄田井正、細江守紀偏『経済学概論』、勁草書房、2003、pp.13-29.
8. 「スカブミ県チサアート郡の農家経済」（高橋信正と高田理と共著）本台進編著『通貨危機後のインドネシア農村経済』、日本経済評論社、2004、pp.59-71.
9. 「通貨危機と産業連関構造の変化」本台進編著『通貨危機後のインドネシア農村経済』、日本経済評論社、2004、pp.95-116.
10. 「農業部門における過剰就業」本台進編著『通貨危機後のインドネシア農村経済』、日本経済評論社、2004、pp.139-161.
11. 「農業部門の過剰就業」泉田洋一編『近代経済学的農業・農村分析の50年』、農林統計協会、2005、pp.47-73.
12. 「計量経済モデルの考え方」新谷正彦・山田光男編『計量経済学』、勁草書房、2007、pp.3-12.
13. 「消費関数（１）」新谷正彦・山田光男編『計量経済学』、勁草書房、2007、pp.15-36.
14. 「在庫投資関数と可処分所得決定関数」新谷正彦・山田光男編『計量経済学』、勁草書房、2007、pp.101-119.
論文
1. 「時系列資料による戦前日本農業の集計的生産関数の計測」『西南学院大学経済学論集』、Vol.4、No.1、1969、pp.39-60.
2. 「戦前日本農業の代替の弾力性と技術進歩の性格の計測」『農業経済究』、Vol.41、 No.3、1969、pp.97-105.
3. 「戦前日本農業の要素効率増大的技術進歩の計測」『西南学院大学経済学論集』、 Vol.5、No.1、1970、pp.1-18.
4. 「クロスセクションデ−タによる生産関数の計測」『農林業問題研究』、Vol.6、No.3、 1970、pp.10-16.
5. 「明治中期水稲生産に関する数量分析」『農業経済研究』、Vol.42、No.3、1970、 pp.97-103.
6. 「わが国農業の技術進歩計測の系譜：展望」『西南学院大学経済学論集』、Vol.6、No.1、 1971、pp.47-66.
7. 「明治期水稲反収に関する考察 ―数量経済史的接近―」『西南学院大学経済学論集』、 Vol.6、No.4、1972、pp.61-77.
8. 「戦前日本農業における技術変化と生産の停滞」『農業経済研究』、Vol.4、No.1、1972、pp.11-19.
9. 「技術進歩と分配率の変化」『西南学院大学経済学論集』、Vol.7、No.1、1972、 pp.25-43.
10. 「産業構造と消費構造の変化」『九州大学産業労働研究所報』、No.60、1973、 pp.1-14.
11. 「農業部門の労働力フロ−の推計（1874-1970）に関するノ−ト」『西南学院大学経済学論集』、Vol.8、No.1、1973、 pp.55-99.
12. 「水稲生産における生産弾性値と技術変化」『農業経済研究』、Vol.45、No.3、1973、 pp.111-121.
13. 「農業の部分生産性・総合生産性の変化とその要因（1880-1965）」『西南学院大学経済学論集』、Vol.8、No.1、1974、 pp.1-23.
14. 「農業部門における労働日数の推計」『一橋大学経済研究』、Vol.25、No.3、1974、 pp.264-271.
15. 「日本農業発展過程における労働生産性、雇用力と分配率 ―生産弾性値による接近―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.9、No.2&3、1975、pp.87-131.
16. 「繭供給反応に関する計測」『西南学院大学経済学論集』、Vol.10、No.1、1975、 pp.1-22.
17. 「製糸業の発展要因に関する数量分析」『西南学院大学経済学論集』、Vol.10、No.2、 1975、pp.109-132.
18. 「製糸業の発展過程に関する生産関数分析 ―長野県製糸業の事例研究―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.10、No.3、1976、pp.35-53.
19. 「戦前日本農業の多角化と生産弾性値の変化 ―機能的分配率の見地からの生産弾性値のサ−ベイ―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.11、No.1、1976、pp.35-49.
20. 「戦前養蚕部門における夏秋蚕の普及と生産弾性値の変化」『農業経済研究』、Vol.48、 No.3、1976、pp.111-120.
21. 「製糸業のエコノメトリック・モデル」『西南学院大学経済学論集』、Vol.11、No.2、1976、pp.31-57.
22. 「農業発展に対する土地改良投資の役割」『西南学院大学経済学論集』、Vol.12、No.1、1977、pp.29-46.
23. 「経済発展の農業的基礎（1880-1935） ―産業連関表の投入係数の推定による接近―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.12、No.2、1977、pp.51-66.
24. 「戦後養蚕の飼育技術と生産弾性値の変化」『西南学院大学経済学論集』、Vol.13、No.1、 1978、pp.24-43.
25. 「明治前半期の農業生産関数」『農業経済研究』、Vol.50、No.3、1978、 PP.111-118.
26. 「養蚕農家の技術進歩と規模拡大に関する数量分析 ―労働生産性と雇用増大よりの接近―」『農林業問題研究』、Vol.15、No.1、1979、pp.10-17.
27. 「わが国麦類の供給反応と自給率」『西南学院大学経済学論集』、Vol.13、No.3、1979、pp.1-17.
28. 「みかんの生産量と価格の変化に関する数量分析」『西南学院大学経済学論集』、Vol.14、No.1、1979、pp.49-74.
29. 「日本農業の成長に関する要因分析 ―需給均衡モデルによる接近―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.14、No.2&3、No 1980、pp.155-177.
30. 「みかん産業の発展要因と農協果汁事業の成果に関する数量分析」『協同組合奨励研究報告』、 第６輯、1980、pp.377-397.
31. 「日本農業における労働投入と産出成長：1880-1975 年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.16、No.1、1981、pp.23-43.
32. 「日米両国農業の要素分配率の推定：1900-1975 」『西南学院大学経済学論集』、Vol.16、 No.2、1981、pp.81-108.
33. 「Estimation of Production Function in U.S. Agriculture ：1880-1940 」『西南学院大学経済学論集』、Vol.16、No.3、1982、pp.41-70.
34. 「水稲作機械化の経済的評価」『西南学院大学経済学論集』、Vol.17、No.1、1982、 pp.67-85.
35. 「日本農業の分配率、生産関数、技術進歩の計測：展望」『西南学院大学経済学論集』、Vol.17、No.3、1982、pp.57-84.
36. 「研究・普及投資の収益率」『九州経済学会年報』、1983、pp.1-8.
37. 「明治、大正、昭和期の茶生産関数の計測」『西南学院大学経済学論集』、Vol.18、No.4、 1984、pp.37-60.
38. 「製糸業の投入・産出のすう勢変化に関する数量分析：1890-1980 年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.19、No.3、1984、pp.69-108.
39. 「戦前期器械製糸業の発展要因に関する数量分析」『西南学院大学経済学論集』、Vol.19、No.4、1985、pp.89-106.
40. 「戦前期製糸業の生糸・繭価格比率と技術変化に関する数量分析」『西南学院大学経済学論集』、Vol.20、No.2&3、1985、pp.159-178
41. 「情報サ−ビス業の規模と生産性に関する数量分析」『西南学院大学経済学論集』、Vol.20、No.4、1986、pp.99-126.
42. 「養蚕業の投入・産出のすう勢変化に関する数量分析：1880-1980 年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.21、No.2、1986、pp.63-105.
43. 「情報サ−ビス業の労働雇用に関する数量分析」『九州経済学会年報』、1986、 pp.19-27.
44. 「養蚕、製糸および絹織物業に関する産業連関分析：昭和45-50-55-57年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.21、No.4、1987、pp.1-51.
45. 「生糸価格の時系列分析」『農業経済研究』、Vol.58、No.4、1987、pp.200-210.（小野直達と共著）
46. 「繭糸価格安定制度に関する経済分析」『西南学院大学経済学論集』、Vol.22、No.1、 1987、pp.1-21.
47. 「蚕糸業発展の産業連関分析：1888-1914-1935 」『西南学院大学経済学論集』、Vol.22、 No.3、1987、pp.93-117.
48. 「被服需要パタ−ンの変化の計測：1963-86 年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.22、 No.4、1988、pp.75-95.
49. 「運輸・通信・公益産業の産業連関分析：1885-1938 年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.23、No.3&4、1989、pp.205-231.
50. 「商業サ−ビス業の産業連関分析：1885-1938 年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.24、 No.1、1989、pp.27-52.
51. 「総合生産性の部門間比較分析：1885-1938 年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.25、 No.2、1990、pp.1-35.
52. 「農業生産関数の計測：展望」『農林業問題研究』、Vol.26、No.3、1990、pp.34-41.
53. 「戦前期産業連関表の再推計：1885-1940年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.26、 No.1、1991、pp.1-46.
54. "Technological Progress in the Tea Manufacturing Industry in Japan"、 Hitotsubashi Journal of Economics、Vol.32、No.1、1991、pp.21-38.
55. 「経済発展に対する財政支出の貢献：1885-1938年―産業連関分析による接近―」『現代経済学研究』、創刊号、1991、pp.157-176.
56. 「戦時経済下の産業連関表試算」『西南学院大学経済学論集』、Vol.26、No.2&3、 1991、pp.89-119.
57. 「日本経済発展における農林水産業の貢献：1887ｰ1938年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.26、No.4、1992、pp.115-136.
58. 「産業連関構造の変化と労働雇用：1887ｰ1938年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.27、 No.1、1992、pp.19-42.
59. 「産業連関構造の変化と粗資本ストック：1887ｰ1938年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.27、No.2、1992、pp.67-92.
60. 「タイの経済発展と資本浅化」『東京大学東洋文化研究所紀要』、第127冊、1995、pp.43-68.
61. 「マレーシアにおける経済発展と産業構造の変化：1960-1990年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.30、No.1、1995、pp.29-64.
62. 「マレーシアにおける労働需要構造の変化：1970-2020年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.30、No.2、1995、pp.49-72.
63. 「タイの経済発展と資本浅化：再論」『西南学院大学経済学論集』、Vol.32、No.2&3、 1996、pp.135-156.
64. 「1930年代初期のタイ農家家計の消費支出パターン―消費支出関数からの接近―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.31、No.4、1997、pp.101-124.
65. 「1930年代初期のタイ農家家計の労働供給行動：試論―農家家計の主体均衡からの接近―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.32、No.1、1997、pp. 135-156.
66. 「情報サービス企業の投資関数の計測―「特サビ」データ集計値利用による接近―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.32、No.2&3、1997、pp.223-239.
67. 「中国の経済発展下の農業部門における過剰就業」『西南学院大学経済学論集』、Vol.32、No.4、1998、pp.111-136.
68. 「情報サービス業の構造変化に関する産業連関分析：1975-1995年」『西南学院大学経済学論集』、Vol.33、No.2&3、1999、pp.223-262.
69. 「ミクロデータ集計値とパネルデータ利用による情報サービス企業の数量分析」『現代経済学研究』、No.7、1999、pp.120-142（山田和敏と小島平夫との共著）.
70. 「1950年代初期のタイ農家家計の消費支出パターン―消費支出関数からの接近―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.33、No.4、1997、pp.87-106.
71. 「情報サービス企業の経営成果に関する数量分析：1983-1996年―林の数量化理論第II類を用いた「特サビ」ミクロデータの分析―」『西南学院大学経済学論集』、Vol.34、 No.1、1999、pp.67-115.
72. 「1950年代初期のタイ農家家計の経済活動―農家家計の主体均衡からの接近―」『東京大学東洋文化研究所紀要』,第139冊, 2000, pp.383-418.
73. 「インドネシアの経済発展下の農業部門における過剰就業」『西南学院大学経済学論集』, Vol.34, No.4, 2000, pp.285-295.
74. 「「特サビ」ミクロデータ利用による情報サービス企業の投資関数の計測」『西南学院大学経済学論集』, Vol.35, No.1, 2000, pp.245-284.
75. 「「特サビ」ミクロデータ利用による情報サービス企業の疑似パネルデータ作成とその利用による投資関数の計測」『西南学院大学経済学論集』, Vol.35, No.2, 2000, pp.225-260.
76. 「「特サビ」集計値利用による情報サービス企業の労働生産性格差の分析」『西南学院大学経済学論集』, Vol.35, No.3, 2000, pp.201-232.
77. 「インドネシア西ジャワ州スカブミ県の産業連関分析」『西南学院大学経済学論集』, Vol.35, No.4, 2001, pp.237-277.
78. “Underemployment in the Agricultural Sector of Vietnam: A Production Function Approach”, The Japanese Journal of Rural Economics, Vol.3, 2001, pp.26-35.
79. 「インドネシア農業経営における過剰労働投入 ―西ジャワ州スカブミ県チサート郡の場合―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.36, No.1, 2001, pp.257-287.
80. 「タイ農業における耕地フロンティアの消失と労働雇用：1950-1997年」『西南学院大学経済学論集』, Vol.36, No.2&3, 2001, pp.291-313.
81. 「インドネシア西ジャワ州スカブミ県における通貨危機による産業連関構造の変化―産業連関分析による接近―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.37, No.1, 2002, pp.227-295.
82. 「タイ国農家家計の合理的行動―スパンブリ県の水稲生産の事例―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.38, No.3, 2004, pp.163-186.
83. 「タイ国農家家計の合理的行動と技術効率―スパンブリ県の水稲生産の事例―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.38, No.4, 2004, pp.209-243.
84. 「タイ国中央平原の農村の変貌」『東京大学東洋文化研究所紀要』,第145冊, 2004, pp.265-292.
85. 「インドネシアの社会会計行列から見た所得格差の推移」『西南学院大学経済学論集』, Vol.39, No.1, 2004, pp.193-233.
86. 「インドネシア経済危機における所得分布の変化―社会会計行列からの接近―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.39, No.2, 2004, pp.81-131.
87. 「インドネシアにおける所得格差要因としての教育効果の分析―2002年スサナス個別結果表利用による接近―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.39, No.4, 2005, pp.187-226.
88. 「インドネシア貧困家計の消費行動の数量分析―消費保険仮説の検証―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.40, No.3, 2005, pp.85-129.
89. 「ジャワ島家計の消費パターン―疑似パネルデータを用いた消費保険仮説の検証―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.41, No.1, 2006, pp.89-125.
90. 「インドネシア経済危機と所得格差の変化」『現代経済学研究』, No.14, 2007, pp.3-36.
91. 「インドネシアにおける所得格差要因としての教育効果の分析：再論―1998年、2000年、2002年および2004年スサナス個別結果表利用による接近―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.42, No.3, 2007, pp.133-178.
92. 「インドネシアにおける教育に対する資本制限―2002年スサナス個別結果表利用による接近―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.42, No.4, 2008, pp.53-89.
資料
1. 「農業部門における投下労働日数の推計（1874-1970）の一部修正値」『西南学院大学経済学論集』, Vol.9, No.2&3, 1975, pp.213-221.
2. 「日本農業の基礎統計の推計（1960-78） ―『長期経済統計９農林業』への接続デ−タ ―」『西南学院大学経済学論集』, Vol.15, No.2, 1980, pp.66-73.
3. 「農業部門における投下労働日数の新推計：1874-1977 年」『西南学院大学経済学論集』, Vol.15, No.3, 1981, pp.73-95.
4. 「タイ農業の粗資本ストック推計：1950-1997」『西南学院大学経済学論集』, Vol.35, No.3, 2000, pp.233-255.