概要
国際文化研究科は、1997年発足の文学研究科国際文化専攻の伝統を継続しつつ、2006年4月に設置されました。その教育・研究の内容は、「アジア文化専修部門」と「欧米文化専修部門」の両部門にそれぞれ置かれています。思想・歴史・社会・民俗・民族・文化などをテーマとする各講座を担当する教員は経験豊富で、講義・演習はいずれも少人数で実施しています。
近年、異文化交流についての研究は飛躍的な進展を見せていますが、研究のさらなる推進や、その成果の積極的な社会への還元が大学院には求められています。大学などの研究者・教育者のみならず、国際社会や地域社会の多様な職場において活躍する人びとに対して、社会は相応の専門知識と優れた実践能力を要求しているのです。このような研究の進展と社会の要請に対応して、十分に活躍しうる優秀な人材の育成を目的として、国際文化研究科は開設されました。そのために社会人や外国人に広く門戸を開いています。
入学後は各自が専修部門において必要な専門知識と研究方法を意欲的に修得するとともに、それぞれの指導教員のもとで、研究テーマに関する学位（修士・博士）論文の作成に真摯に取り組んでいます。
取得できる免許・資格
- 中学校教諭専修免許状（社会）
- 高等学校教諭専修免許状（地理歴史・公民）
カリキュラム
博士前期課程 修了要件
- 学生は、2年以上在学し、30単位以上の単位を修得しなければならない。ただし、大学院学則第15条第1項ただし書から第2項に規定する8単位以内の単位を30単位のうちに含めることができる。
- 学生は、入学時に専修部門一つを選択するものとする。
- 学生は、入学時に、それぞれの専修部門の演習担当教員一人を指導教員として選び、自己の専修科目とする。学生は、授業の選択、研究実習、学位論文の作成、その他研究全般にわたって、その指導に従うべきものとする。
- 学生はそれぞれの専修部門から、指導教員の演習8単位及び特殊講義2単位以上を含む、16単位を必ず修得しなければならない。それ以外はすべての開講科目から選択履修することができる。
- 「アジア社会文化論研究実習」及び「欧米社会文化論研究実習」は、指導教員の指導のもとに行われた学生のフィールド・ワークや国外研修などを評価するものであり、その実施要領は別に定める。
- 博士前期課程の学位論文を提出しようとする者は、原則として、課程修了予定の1年前の学期末までに、自己の専修部門の8単位を含む、合計16単位以上を修得していなければならない。
- 在学年限の最長は、4年とする。ただし、休学の期間は在学期間に算入しない。
博士前期課程長期履修学生 修了要件
- 学生は、3年以上在学し、30単位以上の単位を修得しなければならない。ただし、大学院学則第15条第1項ただし書から第2項に規定する8単位以内の単位を30単位のうちに含めることができる。
- 学生は、入学時に専修部門一つを選択するものとする。
- 学生は、所定の時期までに、それぞれの専修部門の演習担当教員一人を指導教員として選び、自己の専修科目とする。学生は、授業の選択、研究実習、学位論文の作成、その他研究全般にわたって、その指導にしたがうべきものとする。
- 学生は、それぞれの専修部門から、指導教員の演習8単位及び特殊講義2単位以上を含む16単位を必ず修得しなければならない。それ以外はすべての開講科目から選択履修することができる。
- 「アジア社会文化論研究実習」及び「欧米社会文化論研究実習」は、指導教員の指導のもとに行われた学生のフィールド・ワークや国外研修などを評価するものであり、その実施要領は別に定める。
- 博士前期課程の学位論文を提出しようとする者は、原則として、課程修了予定の1年前の学期末までに、自己の専修部門の8単位を含む、合計24単位以上を修得しなければならない。
- 学生は必ず2年次までに指導教員の特殊講義2単位以上、2～3年次に指導教員の演習4単位以上を履修・修得しなければならない。
- 在学年限の最長は、4年とする。ただし、休学の期間は在学期間に算入しない。
博士後期課程 修了要件
- 博士後期課程の標準修業年限は、3年とする。ただし、研究科委員会においてとくに優れた研究業績をあげたと認めた者については、論文提出期間を短縮することができる。
- 学生は、入学時に専修科目一つを選択するものとする。
- 学生は、専修科目の研究指導を週1コマ以上受け、各学年に4単位、合計12単位及び指導教員以外の教員が担当する講義科目2単位以上を修得し、かつ博士論文を提出しその審査及び試験に合格しなければならない。
- 学生は、専修科目の担当教員を自己の指導教員とする。授業の選択、学位論文の作成、その他研究全般にわたって、その指導に従うべきものとする。専修部門内に複数の研究指導が開講されている場合は、研究科委員会の承認を得て指導教員を変更することができる。
- 上記の研究指導は、複数の研究指導担当教員によって開設される共同研究指導で代用できる。ただし、共同研究指導への参加にあたって指導教員の承認を受けるとともに、論文作成指導は指導教員の指導に従うものとする。
- 博士後期課程の学位論文は、同課程に2年以上在学し、必要な研究指導を受け、研究論文を2本以上刊行していなければ、提出することができない。
（2）博士後期課程の学位論文は、在学期間中に提出するものとする。
（3）博士後期課程に3年以上在学し、必要な研究指導を受け、研究指導12単位及び講義科目2単位以上を修得して退学した者は「単位修得退学者」とする。
（4）学位論文を提出しようとする者は、
（ア）論文提出の少なくとも１ヵ年前までに指導教員の承認を得なければならない。
（イ）その際、学位論文作成計画書を提出しなければならない。 - 在学年限の最長は、6年とする。ただし、休学の期間は在学年限に算入しない。
- 国際文化研究科博士後期課程の研究指導要項については、別に定める。
講義担当者
履修モデル/研究指導計画書/カリキュラム・マップ
教員紹介
アジア文化専修部門
| 氏名 | 主な担当科目 |
|---|---|
| 西村 将洋 | 日本文化論特殊講義A,B、日本文化論演習、アジア社会文化論研究実習、国際文化特別講義、日本文化論研究指導 |
| 尹 芝惠 | 日本文化史論特殊講義A,B、日本文化史演習、アジア社会文化論研究実習 |
| 片山 隆裕 | 東南アジア社会文化論特殊講義A,B、東南アジア社会文化論演習、アジア社会文化論研究実習、国際文化特別講義、東南アジア社会文化論研究指導 |
| 韓 景旭 | 東アジア民族社会論特殊講義A,B、東アジア民族社会論演習、アジア社会文化論研究実習、国際文化特別講義、東アジア民族社会論研究指導 |
| 伊藤 慎二 | 考古学方法論特殊講義A,B、考古学方法論演習、アジア社会文化論研究実習、国際文化特別講義、考古学方法論研究指導 |
| 宮崎 克則 | 日本近世近代社会論特殊講義A,B 、日本近世近代社会論演習、アジア社会文化論研究実習、国際文化特別講義、日本近世近代社会論研究指導 |
| 金縄 初美 | 中国民族文化論特殊講義A,B、中国民族文化論演習、アジア社会文化論研究実習、国際文化特別講義、中国民族文化論研究指導 |
| 新谷 秀明 | 中国近現代文化論特殊講義A,B、中国近現代文化論演習、アジア社会文化論研究実習、国際文化特別講義、中国近現代文化論研究指導 |
| 梅村 卓 | 近現代中国歴史文化論特殊講義A,B、近現代中国歴史文化論演習、アジア社会文化論研究実習 |
欧米文化専修部門
| 氏名 | 主な担当科目 |
|---|---|
| 今井 尚生 | 近現代思想論特殊講義A,B、近現代思想論演習、欧米社会文化論研究実習、国際文化特別講義、近現代思想論研究指導 |
| 藤田 公二郎 | 現代哲学特殊講義A,B |
| 押尾 高志 | ヨーロッパ・地中海文化史特殊講義A,B |
| 山田 順 | イタリア・地中海文化論特殊講義A,B、イタリア・地中海文化論演習、欧米社会文化論研究実習 |
| 二藤 拓人 | ドイツ文化論特殊講義A,B、ドイツ文化論演習、欧米社会文化論研究実習 |
| 西脇 純 | 古代・中世キリスト教文化論特殊講義A,B、古代・中世キリスト教文化論演習、欧米社会文化論研究実習、国際文化特別講義、古代・中世キリスト教文化論研究指導 |
| 柿木 伸之 | 美学・芸術学特殊講義A,B、美学・芸術学演習、欧米社会文化論研究実習、国際文化特別講義、美学・芸術学研究指導 |
| 松原 知生 | 表象文化論特殊講義A,B、表象文化論演習、欧米社会文化論研究実習、国際文化特別講義、表象文化論研究指導 |
| 栗原 詩子 | 表象メディア論特殊講義A,B、表象メディア論演習、欧米社会文化論研究実習、国際文化特別講義、表象メディア論研究指導 |
| 柳澤 史明 | 造形文化論特殊講義A,B |
| 朝立 康太郎 | 近代アメリカ論特殊講義A,B、近代アメリカ論演習、欧米社会文化論研究実習 |
| 大原関 一浩 | アメリカ社会文化論特殊講義A,B、アメリカ社会文化論演習、欧米社会文化論研究実習 |
| 伊東 未来 | 文化人類学方法論特殊講義A,B、文化人類学方法論演習、欧米社会文化論研究実習 |
| 宮平 望 | キリスト教思想論特殊講義A,B、キリスト教思想論演習、欧米社会文化論研究実習、国際文化特別講義、キリスト教思想論研究指導 |