概要
経営学研究科は1972年4月に修士課程（博士前期課程）の大学院として開設されました。2年後に博士課程（博士後期課程）を増設、2001年4月からは昼夜開講制を採り入れて、仕事を持つ社会人にも学びやすい環境を整えています。
修了後の進路は、博士前期課程修了者では、高等学校教員や公務員になる者、税理士資格を取得して会計事務所に採用される者や各種コンサルタント会社等に就職する者がいる他、博士後期課程修了者は調査研究機関の研究員や大学の教員となって活躍している者もいます。
経営学研究科は、建学の精神をキリスト教に求める大学ならではの倫理観と感性豊かな人間性を備えた自己啓発型の人材、豊富な学際的知識を有し、自らの課題と社会や企業組織との関わりに、経営学・経営情報学・商学・会計学の学理を求めて思索する創造力豊かな人材の育成を教育目的としています。そのために多彩な教員陣を配し、特色あるカリキュラムと丁寧な演習指導態勢を構築しています。それは専門知識の効果的な教授と自己啓発能力の向上を企図して日々研究指導の革新に務めることで、刻々と変化する社会経済情勢を読み解き、グローバルな視野からこれに的確な判断を下して国際社会に貢献し得る人材を養成することが出来ると思うからです。
取得できる免許・資格
- 高等学校教諭専修免許状（商業）
カリキュラム
博士前期課程 修了要件
- 学生は、2年以上在学し、30単位以上の単位を修得しなければならない。ただし、大学院学則第15条第1項ただし書から第2項に規定する8単位以内の単位を30単位のうちに含めることができる。
- 学生は、入学時に専修科目1科目を選択するものとする。
- 学生は、専修科目の担当教員を自己の指導教員とし、授業科目の選択、学位論文の作成、その他研究全般にわたって、その指導に従うべきものとする。
- 学生は、専修科目の演習8単位及び専修科目の特殊講義2単位を必修とし、その他の特殊講義を20単位以上選択して、履修・修得しなければならない。ただし、20単位中の少なくとも6単位は、専修科目と同じ部門の科目から選択するものとする。
- 博士前期課程の学位論文を提出しようとする者は、原則として、課程修了予定の1年前の学期末までに、専修科目の演習4単位及び専修科目の特殊講義2単位を含む、合計16単位以上を修得していなければならない。
- 在学年限の最長は、4年とする。ただし、休学の期間は在学年限に算入しない。
博士前期課程長期履修学生 修了要件
- 学生は、3年以上在学し、30単位以上の単位を修得しなければならない。ただし、大学院学則第15条第1項ただし書から第2項に規定する8単位以内の単位を30単位のうちに含めることができる。
- 学生は、入学時に専修科目1科目を選択するものとする。
- 学生は、専修科目の担当教員を自己の指導教員とし、授業科目の選択、学位論文の作成、その他研究全般にわたって、その指導に従うべきものとする。
- 学生は、専修科目の演習8単位及び専修科目の特殊講義2単位を必修とし、その他の特殊講義を20単位以上選択して、履修・修得しなければならない。ただし、20単位中の少なくとも6単位は、専修科目と同じ部門の科目から選択するものとする。
- 博士前期課程の学位論文を提出しようとする者は、原則として、課程修了予定の1年前の学期末までに、専修科目の演習4単位及び専修科目の特殊講義2単位を含む、合計24単位以上を修得していなければならない。
- 学生は、必ず1年次に専修科目の特殊講義2単位、2～3年次に専修科目の演習8単位（1年間4単位）を履修・修得しなければならない。
- 在学年限の最長は、4年とする。ただし、休学の期間は在学年限に算入しない。
博士後期課程 修了要件
- 博士後期課程の標準修業年限は、3年とする。ただし、研究科委員会においてとくに優れた研究業績をあげたと認めた者については、論文提出期間を短縮することができる。
- 学生は、入学時に専修科目1科目を選択するものとする。
- 学生は、専修科目の研究指導を週1コマ以上受け、各学年に4単位、合計12単位以上を修得し、かつ博士論文を提出しその審査及び試験に合格しなければならない。
- 学生は、専修科目の担当教員を自己の指導教員とし、授業科目の選択、学位論文の作成、その他研究全般にわたって、その指導に従うべきものとする。
- 学生は、指導教員の指導に基づき、研究科委員会の指示する学位論文指導教員2名が担当する学位論文指導を2単位以上修得するものとする。
- 博士後期課程の学位論文提出は、同課程に2年以上在学し、必要な研究指導を受け、研究論文を2編以上刊行するものとする。
（ア）博士後期課程の学位論文は、在学期間中に提出するものとする。
（イ）博士後期課程に3年以上在学し、必要な研究指導を受け、12単位を修得して退学したものは、「単位修得退学者」とする。 - 在学年限の最長は、6年とする。ただし、休学の期間は在学年限に算入しない。
履修モデル/研究指導計画書
教員紹介
経営学部門
| 氏名 | 主な担当科目 |
|---|---|
| 三井 雄一 | マーケティング論特殊講義 |
| 藤岡 豊 | 国際経営論特殊講義、国際経営論演習 |
| 齋藤 靖 | 経営組織論特殊講義 |
| 工藤 秀雄 | 経営戦略論特殊講義 |
| 平木 真朗 | 労務管理論特殊講義 |
| 吉野 直人 | 現代企業論特殊講義 |
経営情報学部門
| 氏名 | 主な担当科目 |
|---|---|
| 田中 謙一郎 | 意思決定論特殊講義、意思決定論演習、意思決定論研究指導 |
| 吉武 春光 | 知識情報処理論特殊講義、知識情報処理論演習、知識情報処理論研究指導 |
| 史 一華 | データベース論特殊講義、データベース論演習、データベース論研究指導 |
| 鄭 義哲 | 財務管理論特殊講義 |
| 王 暁華 | サプライチェーン・マネジメント特殊講義、サプライチェーン・マネジメント演習 |
| 丸山 正博 | eビジネス論特殊講義、eビジネス論演習、eビジネス論研究指導 |
商学部門
| 氏名 | 主な担当科目 |
|---|---|
| 松田 温郎 | 流通論特殊講義 |
| 藤川 昇悟 | 国際ビジネス論特殊講義 |
| 王 忠毅 | 多国籍企業論特殊講義、多国籍企業論演習、多国籍企業論研究指導 |
| 西田 顕生 | 金融システム論特殊講義、金融システム論演習 |
| 小川 浩昭 | 保険論特殊講義、保険論演習、保険論研究指導 |
| 高山 浩二 | 証券論特殊講義 |
| 戸田 順一郎 | 産業論特殊講義 |