企業と連携した課題解決型学習
[授業風景]
『消費者行動研究法』などでは、企業から出された事業戦略上の課題に対し、受講生がこれまで学んだ心理学および消費者行動論の知識と手法を活用しながらグループで解決策を考え、企業に提案します。
本年度の課題は、『電話やスマホに代わる次世代のコミュニケーションを考える』。
スマートフォンの世帯保有割合が既に９割を超えるなど（総務省 令和４年通信利用動向調査）、現在は誰もが手軽に世界とつながることのできる環境にあります。特に近年はいわゆる生成AIの技術により、その“つながり方”の自由度が格段に上がっています。
ではこれからの私たちは、誰とどのような“つながり方”を求めるようになるのでしょうか。
このような問題意識のもと、次世代のコミュニケーションで重要になる消費者のニーズについて、７つのグループが４月から検討を重ねてきました。
「自分のことを他者に話す自己開示の研究を考えると、初対面の人とのコミュニケーションでは今後、“２段階の気まずさ”が生まれることになる！だから…」
など、各グループが心理学などの知見をもとに「誰のどのようなニーズをどのように満たすべきか」を考え、それらを具体的な商品やサービスとして提案しました。
学生による提案発表
企業担当者様から、講評、最優秀グループの発表、および景品の贈呈
これに対して企業の担当者様からは、各グループの提案内容について講評していただくとともに、最優秀グループには素敵な景品が贈呈されました。
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