西南学院大学
メニュー
language
検 索
  • Facebook
  • Twitter
  • YouTube

2016年 創立100周年

就職情報

就職Q&A

就職Q&A

  • Q. 就職課はいつ利用するべきですか?
  • A. 実際に活動を行う3,4年生はもちろん、1,2年生の積極的な利用を推奨しています。進路に関する疑問・質問など、経験豊富な9名のスタッフが学生と共に考え、解決方法を見つけていきます。

  • Q. 就職指導の基本方針や特に配慮していることは何ですか?
  • A. まず一人ひとりの学生にきめ細やかな支援、つまり「顔のみえる支援」をすることです。さらに低学年の段階から就職に対する意識を高めさせること。これが本学の就職指導の2本柱です。就職環境は常に変化し、社会そのものが多様化していますので、付け焼き刃的な指導では間に合いません。
    本学では、入学直後から職業観の醸成を含めた「広い意味での進路」を考えていくように指導しています。

  • Q. 就職指導に学生からの協力はありますか?
  • A. 就職活動を終えた4年生数名が後輩たちからの相談にアドバイスをする「スチューデントアドバイザー」制度を導入しています。また、就職説明会や一部の就職講座においては、多くの4年生に協力いただき、自らの体験談や、後輩へのアドバイスを話していただいています。その他、4年生が書いた「試験報告書」をまとめた「就職のしおり」を、3年生全員に配付しています。


  • Q. 地元での就職、Uターン就職をする際の活動方法にはどのようなものがありますか?
  • A. 地元での就職、Uターン就職に限ったことではないのですが、まず自己分析、そして業界・企業・職種の研究をしっかりと行うことが必要です。そして、地元企業の動きに注目し、その情報をきっちりおさえる。地元企業の情報は得やすいようで案外得にくいものです。新聞、インターネット、友人・知人・親戚など多方面にアンテナを張って、細やかな情報収集を行うことが大切です。幾つかの就活サイトに登録することをお勧めしますが、大学に送られてくる求人票もチェックが必要です。ホームページなどでは公開していない「求人希望大学だけに提供する情報」が手に入る場合もあります。
    Uターン志望者に対して比較的門戸の広い就職先としては、公務員、教員、金融機関をはじめとした地元企業、大手企業の支店・営業所などがありますが、競争率も高く、容易ではありません。周到な準備と調査、情報収集を早めに行うことが大切です。地元で開催される合同企業説明会などへの参加、地元企業に勤務している先輩・知人を訪問するなどして、情報をたくさん収集することをお勧めします。また、許可を得たうえで地元大学の就職部・キャリアセンターに足を運んでみるのもひとつの方法です。


  • Q. 資格を取っておけば就職に有利なのでしょうか?
  • A. 資格を持っているから、即採用ということはありません。資格は、自分の能力や志望度を表現するものの一つではありますが、あくまでも人物的な魅力が優先されます。ただし、簿記2級以上、英検2級以上というような受験資格を設けている企業もあります。旅行業志望の場合は旅行業務取扱管理者、運輸業志望の場合は通関士の資格を持っていることは、志望度のアピール材料になるでしょう。資格は、採用してもらうためのものではなく、実社会で働くために役立てるものとしてとらえてください。


  • Q. 民間企業と公務員や教職との併願は可能でしょうか?
  • A. 実際に併願する人もいますが、いずれかに絞って活動する人がほとんどです。民間企業の場合、本格的な活動がはじまる年明けからは企業へのエントリー、エントリーシートの作成、履歴書の作成、志望動機の準備、面接対策、セミナ-参加等相当の時間がとられますので、公務員・教員採用試験の併願の場合は、勉強とのバランスをどのようにとるかが課題になります。


  • Q. 就職活動で親が協力できることはありますか?
  • A. 基本的にお子さまの力で対応すべきでしょうが、例えば、お子さまが希望する企業に縁故などがあり、それを利用できるのであれば、お子さまの意向を尊重した上で、援助することは可能かもしれません。お子さまの就職が内定した後で、親が反対するというような事態がおきないよう、早い時期からお子さまと進路について話し合う機会を持っていただければと思います。また就職活動中は、心身ともに相当のエネルギーを消耗します。そのような時に、良い相談相手になっていただければと思います。


  • Q. 就職する際、所属する学部学科や性別は関係ありますか?
  • A. 企業の採用形態は学部学科、性別不問の採用を行う企業が大半であり、人物が重視されます。ただし、企業によっては、専門的職種の場合、募集段階で学科を指定することもあります。また、職種や希望勤務地、自宅通勤可能か否か等、採用情報の収集に努めることが大切です。